COVID-19が世界の経済を揺るがす中、農業への影響は比較的小さいとも言われていたものの、今春の株価は20-30%ほど下落しました。しかし、専門家は、細かい見通しは不明確であるものの全体的に業界の活気は短期間でも復活するだろう、と予想しています。

国境が各国で封鎖され、サプライチェーンが混乱した結果、地域が集結して生産不足を解決し人々の食のニーズを満たすことは、今や避けることができない問題です。フランスで最大の農業組合FNSEAのトップ、クリスチャン・ランバートは、

「このクライシスにより、人々は多様性、量、質、安全の4つの視点で食糧を見極めるようになりました。我々もこの点で、フランス農業セクターをサポートしていく所存です。」

と、今後人々は自分たちが何を口にすべきかをしっかりと見極めていく必要があると強調しました。

このような変化は、フランス以外にも見られます。例えば、ブルーウェーブコンサルティングによると、世界のオーガニックフードマーケットは2018年から2026年の年平均成長率は金額ベースで15％成長していくと予想されています。この成長は、消費者のウェルネスや食事の意識の高まり、若者のライフスタイルの大きな変化、環境と健康への懸念、国によっては可処分所得の増加などが原因だとされています。

消費者が栄養価だけでなく食の安全性も考慮して食べ物を選ぶようになると、地域のサプライチェーンは、郊外や発展途上のコミュニティの小規模事業者が持続可能な方法で事業展開できる機会を提供するようになるでしょう。もちろん、すべての人が必要な栄養を手にすることができることを保証することは大切ですが、土壌劣化、水不足、生物多様性の損失、気候変動、森林破壊、不安定な雇用、生産性の非効率、小規模農家の不安定な生計など、農家が壊滅的な状況にならないよう配慮することも忘れてはいけません。

これらを実現するためには、やる気のある専門家が協力し、特に恵まれない地域の問題解決手段を策定していく必要があります。MJBL財団は、人類が共有する地球や環境を維持、尊重していれば、最低限必要なもので充実した豊かな生活を送ることができると信じています。我々は、アカデミック領域から起業家まで様々な方と協力し、持続可能な農業手法や技術を導入し、各国で問題提起をすることで、社会的なこれらの問題に独自に取り組んでいきたいと強く熱望しています。