当ホームページ内の応募ページを随時更新しますので、ご確認ください。

現在財団と連携をしている人材会社をお伝えすることは可能です。

当プログラムは母国へ帰国後の活躍を支援する目的であり、日本で長期間就労および日本への移住を支援するためのものではありません。原則３年間（２号）の実習後の帰国に向けて技術を習得してもらいます。

いいえ、メールで受け付けます。

日本の受入団体（監理団体）もしくはMJBLスタッフに相談してください。

雇用主と相談の上、有給休暇を取得し、私費で一時帰国することができます。

合格者本人のみの入国となります。

プログラムによって対象の国籍を定めておりますので、募集要項をご覧ください。

人材育成、国際貢献にご関心のある農家様でしたらどなたでもご応募いただけます。

原則、農家様に選定頂きますが、状況に応じてご紹介させて頂きます。

監理団体を選定後、送り出し機関、監理団体、幣財団と共にオンラインもしくは現地にて面接を行います。

本プログラムは実習生が帰国後に活かせる技術の習得を目的としたものですので、原則３年間で終了となります。

応募要項を参照して、資格を確認できます。

MJBL奨学金は現在、OECDが作成したODA受領者のDACリストの「発開発途上国」に記載されている国の学生を対象にしています。ただし、募集要項は継続的に再検討および更新されますので、次回の募集期間中に再度確認し、応募資格の有無について確認することをお勧めします。

オンライン奨学金申請書を使用して応募できます。

英語または日本語で申し込みが可能です。

通常、面接は日本語で行われます。ただし、英訳サポートがあります。

MJBL財団は、MJBL奨学生が年2回の交流会に出席することを義務付けており、病気や学業上の責任がある場合のみ欠席を認めています。 合格してMJBL奨学生として受け入れられた場合、交流会に参加できない時は奨学金プログラム担当にご相談ください。

日本の大学への合格書・入学許可書があれば、奨学金に応募することができます。

奨学金は、募集内容に概説されているように、MJBL奨学生の裁量で使用するために授与されます。奨学生が負担した授業料や追加の学費はカバーしません。

政府の書類(パスポート・在留カードなど）を除き、応募者の原本書類を提出する必要があります。

MJBL奨学生は、奨学金を返済する義務を負いません。

オンラインフォームを使用して、貴法人・貴団体との連携内容についてご相談下さい。ご連絡をお待ちしております！

MJBL財団は、世界中の人々の雇用機会を創出し、生活の質を向上させるというビジョンを共有する限り、さまざまな専門知識や経験を持つ企業や団体と提携・共創したいと考えています。
－日本でのトレーニングを希望する途上国の企業や団体
－人材育成・就職支援を得意とする企業や団体
－コラボレーション、財団の人材リソースを活用したい企業や団体
－インタビューなどの取材を希望されるメディアの方

パートナーシップの仕組みはその連携内容に応じて検討します。双方のゴールを目指すための最良の方法を、ともに協議・検討しましょう。

財団についてよりご覧ください。

当ウェブサイト内の寄付・貢献ページをご覧ください。

MJBLのビジョンを共有する企業、団体からのサポートを受けています。

寄付者は事業を指定して寄付をすることができます。特に指定しない場合、寄付額の50%以上が公益事業費、残額が管理費となります。

はい、現在準備中です。公開になりましたら、ホームページに掲載いたします。

寄付時に問題が発生した場合は、info@mjblfoundation.orgまでご連絡ください。

ご関心をお寄せいただきありがとうございます！現在採用は行っておりませんが、採用情報は当ウェブサイト内でも随時更新します。

ニュース・ストーリーのページを定期に更新しています。 ここでは、プログラムの参加者、イニシアチブの進捗状況、MJBLの活動に関連するニュースについて読むことができます。また、当財団のソーシャルメディアアカウントをフォローすることもできます。